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メディアスグループの
サステナビリティ

SUSTAINABILITY AT THE MEDIUS GROUP

当社グループは、医療用消耗品から最先端医療機器まで、100万点を超える医療機器・医療材料を取り扱い、その供給を通じて医療現場を支え、長年地域医療に貢献してまいりました。いかなる時も「医療を止めない」ことが使命です。基幹事業である医療機器販売事業に加え、物流の効率化、業務省力化に寄与するソリューション、介護福祉事業の展開により、変革する医療現場を支援し、明日のより良い医療環境をつくります。

メディアスグループの使命 メディアスグループは、人の命と健康を支える地域医療への貢献を続けるために、企業価値を高め、いかなるときも最も信頼される企業グループを目指します。

メディアスグループのマテリアリティ

サステナビリティ委員会が中心となり検討を進め、取締役会で審議・承認を経て、マテリアリティを特定しました。今後は、持続可能な社会の実現と当社グループの持続的な成長を目指し、長期的な視野で持続可能な経営を推進するため、この重要課題を基盤としてサステナビリティ活動を進めてまいります。

<マテリアリティとサブトピックス>

マテリアリティ マテリアリティ サブトピックス
確かな医療・介護機器の安定的な供給
  • 高品質かつ安全、安心価格の商品の選定と供給
  • 医療、介護に必要な物資の迅速かつ安定的な供給
  • 自然災害や新たな感染症などの緊急事態に対応できる、物資供給体制の構築
  • サプライヤーと共に果たす、社会への責任と貢献
  • すべての人に健康と福祉を
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを
  • つくる責任つかう責任
  • パートナーシップで目標を達成しよう
イマジネーションによる医療・介護の変革支援
  • 医療・介護経営に資するトータルソリューションサービスの提供
  • 地域特性に合った医療・介護現場への情報提供やインフラ整備への貢献
  • すべての人に健康と福祉を
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • パートナーシップで目標を達成しよう
環境保全への対応
  • 地球温暖化への対応
  • サーキュラーエコノミー実現への取組み
  • つくる責任つかう責任
  • 気候変動に具体的な対策を
価値創造につながる人材活躍の推進
  • 適切な労使関係の構築及び維持、労働安全衛生の推進
  • 人権への理解向上と保護の推進、多様な人材が活躍できる職場づくりや制度の整備
  • 個人も会社も成長できる人事制度と教育研修
  • 質の高い教育をみんなに
  • ジェンダー平等を実現しよう
  • 働きがいも経済成長も
  • 人や国の不平等をなくそう
持続的な信頼の確立と成長の両立
  • コンプライアンスの遵守と腐敗防止
  • ガバナンスとリスクマネジメントの強化
  • 経営基盤の強化と事業の拡大
  • 成長戦略、サステナビリティ戦略等の情報開示の充実
  • 働きがいも経済成長も
  • 平和と公正をすべての人に

<マテリアリティの特定プロセス>

以下のプロセスを経てマテリアリティを検討し、特定しました。

STEP1課題の把握と抽出

市場の変化(メガトレンド)、GRIスタンダード等の国際的ガイドライン、ESG評価機関の評価項目を参照し、社会課題を網羅的に把握しました。社会課題と照らし合わせ、当社グループ課題を抽出するため、バリューチェーン分析、経営/事業分析、メガトレンド分析、ステークホルダー分析を実施し、課題を抽出しました。

STEP2課題の整理と集約

当社グループの理念、方針、戦略、及び当社グループへの社会からの期待と要請と、STEP1の各分析で抽出した課題とを照らし合わせ、課題の整理と集約を実施しました。

STEP3影響評価

STEP2で整理・集約した課題について、「当社グループが社会・環境に与える影響度」と「社会・環境が当社グループの経営に与える影響度」との2軸で評価し、それぞれの影響度が高いものをマテリアリティ候補として位置付けました。

STEP4マテリアリティの特定

承認を経て、当社グループのマテリアリティを特定しました。

サステナビリティ推進体制と推進計画

メディアスグループは、サステナビリティを重要な柱と考え、「サステナビリティ委員会」及び「サステナビリティ専門委員会」を設置しています。同委員会は、代表取締役社長を委員長とし、実行委員長であるサステナビリティ担当取締役、執行役員、専門委員長等の委員で構成されており、マテリアリティ(重要課題)の特定、戦略・目標の策定、施策の進捗管理・評価、グループ全体への展開等の機能を担っています。5つのサステナビリティ専門委員会を設置し、各専門委員会にて検討された内容が集約され、サステナビリティ委員会を通して取締役会に報告されます。取締役会では、執行側の取組み状況を監督しており、サステナビリティ委員会へフィードバックしていく仕組みとなっています。

<サステナビリティ体制>

<推進計画>